「次はこれをやらせてください!」
組織に属していると、どんどん新しいことを提案する人がいます。
行動的で、バイタリティに溢れ、チャレンジスピリットが強い人。
そんな人の近くにいたら元気とやるきを分けてもらえるし、何より楽しいですよね。
このような人を「イントレプレナー」といいます。
「イントレプレナー」とは「企業内起業家」のこと。
本記事ではイントレプレナーの意味と、ベンチャー企業にイントレプレナーが必須な理由について説明していきます。
それではいってみましょう!
【まずは確認】アントレプレナーとは?
「アントレプレナー」とは起業家のことです。
ここでいう「起業家」とは、法人か個人かを問わず、イノベーション(革新)を実行する人のこと。
また、イノベーションを実行する精神を「アントレプレナーシップ」といいます。
J.A.シュンペーターは、アントレプレナーを必ずしも独立した者のみに限定しませんでした。
組織に属する者であってもアントレプレナーシップは必要であると述べています。
日本は昭和初期の高度経済成長期にサラリーマンが普及しました。
「雇われる」ことに慣れてしまった日本人は、自らが起業して一国一城の主人になるという気持ちが徐々に薄れていきます。
中小企業白書によると、日本の開業率はここ20年、欧米に比べると約半数の5%前後で推移しています。
アントレプレナーシップについて詳しく知りたい方はこちらもどうぞ。
![](https://ohtsukasyuhey.com/wp-content/uploads/2022/09/1-2-320x180.jpg)
企業の成長に欠かせない「イントレプレナー」
企業は事業を営み、役に立つことで利益を上げています。
言いかえると、需要に対して適切な供給ができるから成長ができます。
ですが、時代によって人々の需要は変わります。
✔️とにかく今すぐモノが必要だった戦後
✔️安く大量にモノが欲しかった高度経済成長期
✔️インターネットにより高品質なモノが選ばれるようになった平成
✔️SNSによって販促にもストーリー性が必要になった令和
時代ごとに人々の需要は変わります。
需要に合わせて企業も変化し、新しい事業を創出する必要があります。
そこで活躍するのが「イントレプレナー」です。
イントレプレナーは「企業内起業家」のこと。
企業の中で新しいビジネスや事業を創出し、社会に貢献する存在です。
イントレプレナーが活躍できれば、企業は新たなビジネスや事業を手に入れ、成長することができます。
企業の成長にイントレプレナーは欠かせない存在なのです。
イントレプレナーの成功例
楽天の三木谷浩史氏は、もともと日本興業銀行(現:みずほ銀行)で働いていました。
銀行で働きながら海外留学をし、そこで「ビジネスの王道は自ら事業を創ること」と知り衝撃を受けます。
その後三木谷氏は銀行を退職し、楽天市場を創ります。
インターネットの可能性を信じ、地道な分析と先行者との差別化を徹底して成功を収めるのです。
三木谷氏のアントレプレナーシップがいかんなく発揮されました。
その後楽天グループは、インターネット販売だけに止まらず、銀行、証券、携帯、トラベル、プロスポーツなど多岐にわたる分野で70以上のサービスを展開。
これらのサービスをつなげ「楽天経済圏」を形成しています。
三木谷氏のアントレプレナーシップはもちろんのこと、楽天の社内にイントレプレナーシップを発揮した人物がいたことは明確です。
イントレプレナーに必要な4要素
イントレプレナーになるために必要な4要素があります。
①マネジメントの視点
②マーケティングの視点
③ソーシャルビジネスの視点
④イノベーションの視点
①マネジメントの視点
具体的な目標設定と客観的な評価の視点です。
イントレプレナーとして新しい事業を営むためには、事業の持続的発展が欠かせません。
目標設定や計画、実行、評価を適切に回せるようにすることが必要です。
②マーケティングの視点
ビジネスの顧客設定の視点です。
商品やサービスありきで考えるのではなく、需要があるかどうかの「顧客視点」を持つことが大切です。
事業を安定させるために、売れ続ける仕組みづくりも必要でしょう。
③ソーシャルビジネスの視点
ビジネスが社会の役に立つかという視点です。
ベンチャー企業の場合「地域の役に立つか」など、小さな社会に目を向けましょう。
地域に愛されることができれば、安定して事業を続けることができますよね。
④イノベーションの視点
ビジネスが提供する新たな価値は何かという視点です。
イノベーションのためには「創造的破壊」が必須です。
✔️既存のモノを改善し新しいモノを開発する
✔️新しい仕組みを導入して現在の提供方法を改善する
✔️組織の配置変えて風通しの良い組織にする
✔️販促活動を変えてより魅力が届くようにする
どうしたらイントレプレナーが育つ?
イントレプレナーは「社内育てる」というよりも「育つチャンスを企業が与える」という考え方がおすすめです。
量をこなすことで質は高まります。
たとえば、起業家の輩出実績が多いリクルート社の旧社訓は「社員は皆、経営者である」です。
リクルート社には「新規事業提案制度」があり、経験年数にかかわらずすべての社員が新規事業を提案できるようになっています。
情報誌の『R25』『ゼクシィ』『ホットペッパー』などは、この社内の新規事業提案せいどから生まれました。
会社が課題を与えたり、研修に行かせるなどの「教育制度」では、イントレプレナーは育ちにくいようです。
それよりも、主体性を持ってチャレンジしたくなるようなチャンスを与えることで、イントレプレナーが育つようです。
そもそもイントレプレナーは「社内で自らイノベーションを起こす人」です。
与えられた勉強の機会だけでは、イントレプレナーは育ちませんよね。
【結論】企業の成長速度を倍速に!鍵はイントレプレナー
企業の中で新しいビジネスや事業を創り出すイントレプレナー。
変化の激しい今の時代で企業が生き残るためには、イントレプレナーの存在が欠かせません。
さらにイントレプレナーがいれば、社内の悪しき慣習も正してくれるかもしれません。
そうすれば離職率の低下や、求人の促進にもつながります。
まさに一石三鳥以上のメリットがあるイントレプレナー。
経営者の方々は、イントレプレナーが育つチャンスを用意してみてくださいね。